Interlocal Adaptations to Climate Change in East and Southeast Asia: Sharing Lessons of Agriculture, Disaster Risk Reduction, and Resource Management

伊藤哲司、田村誠、小寺昭彦、石川（石渡）由紀 （地球・地域環境共創機構）編

出版社：シュプリンガー（Springer）社
出版日：2022年1月
価格：4,289円（税込・ソフトカバー版）
邦訳：東・東南アジアにおけるインターローカルな気候変動適応：農業・減災・資源管理における智慧を共有する

編者コメント

　茨城大学地球・地域環境共創機構（GLEC）では、これまで東・東南アジアにおける気候変動適応科学のための研究拠点ネットワーク形成を推進してきました。その成果としてシュプリンガー（Springer）社よりオープンアクセス書籍が出版されました。

　この書籍はオンラインで無料で閲覧できます。本書は、日本、ベトナム、インドネシア、フィリピン、中国、タイの6カ国35名が執筆に関わり、10章、9編のコラムで構成されています。

　気候変動の影響は、既に多くの地域や分野で顕在化しており、私たちは現在のリスクと将来のリスクに同時に適応していかなければなりません。適応策アプローチの観点から見ると、科学主導型とコミニュニティ主導型の2つがあります。すなわち、モニタリング、気候変動予測、ダウンスケーリング、影響評価・脆弱性評価に基づき、適応策を立案、実施し、その政策効果を検証する方法です。これに対して、農業、漁業、災害などで日頃から実感される気象や気候の変化に対して、コミュニティが中心となって適応策を計画、実践するコミュニティ主導型適応策もあります。気候変動とその周辺分野に関する住民や地域のニーズ把握から始まり、様々な実践を通じてコミュニティ全体の適応能力やレジリアンス（回復力あるいは外的擾乱への耐力）を高めることを目指しています。これら2つのアプローチは相補的な関係であり、両者を有機的に組み合わせて適応を推進していくことが求められます。
　
　農業、防災、資源管理等について、東・東南アジア６カ国の「インターローカル」な気候変動適応を本書では紹介しています。それぞれの地域での気候変動適応の特徴と共通点、教訓は何であるか、多くの実践例を踏まえながら議論しています。

編者プロフィール

伊藤哲司：茨城大学人文社会科学部教授。専門は社会心理学。
田村誠：茨城大学地球・地域環境共創機構教授。専門は環境経済学、環境政策。
小寺昭彦：茨城大学地球・地域環境共創機構講師。専門は農業環境情報学。
石川（石渡）由紀：日越大学気候変動・開発プログラム講師、茨城大学地球・地域環境共創機構特命研究員。専門は生態学、農業経済学。